給湯器について

給湯器も機械ですので、使用していれば経年劣化が進んでいきます。給湯器の耐用年数は使用環境や使用頻度にもよりますが、一般的には10年が目安とされていて、それがそのまま給湯器の交換のタイミングの目安と言えます。その理由については、給湯器メーカーには保証期間が設定されていますが、そのほとんどがその耐用年数の手前かそれと同じくらいの延長保証を有料で行っているからです。それ以外には、メーカーが部品の製造を打ち切ってしまうといったこともあります。製造を打ち切ることとなる在庫部品が残り分がなくなった時点で修理不能扱いとなるからで、10年の手前に部品製造を打ち切る場合が多いからです。こういった部品供給の問題もあります。また、最近の機器は電子部品を使用しているため、誤作動、ひいては人間に危害を及ぼす可能性も十分に考えられますので耐用年数を超えたら早目に買い替えを検討するのが適切です。
そのほかの理由としては、昨今機器本体の価格が下がっているため、修理費用が機器本体の5割程度と高額になってしまう場合があります。また、この時点で部品のみを交換しても機器本体自体が全体的に経年劣化しているため他の箇所への波及故障の可能性が大きいことも考慮しなくてはなりません。この場合は寿命と考えられ、交換を勧められる場合が多くなります。
使用年数が5年以上のものでも、部品交換費用が高額になる可能性があるので本体機器交換を検討することが望ましいと言えます。

給湯器の構造と使用頻度による耐久性について

給湯器の耐久性を考える時は使用年数だけで判断するのではなく機器の構造と使用頻度の関係を合わせて見ることが重要でありなぜなら同じ設置年でも起動回数や連続運転時間や設定温度の使い方が異なると内部部品の負荷が大きく変わるため現場での劣化進行に差が出るからです。一般的な給湯器は給水を受けて加熱し必要温度で出湯する機構を中心に構成されており内部には熱交換部と燃焼部または加熱部と制御基板や各種センサーや通水を制御する弁類や送風系統などが組み合わされていてこれらが連動してはじめて安定した給湯が成立します。そのため耐久性を評価する時は外装の傷みだけでなくどの部位がどの負荷を受けているかを把握する視点が必要でありとくに熱交換部は温度変化を繰り返し受けるため使用頻度の影響を受けやすい部位として見られます。使用頻度という用語は単に一日に何回使うかだけを指すのではなく短時間の起動停止が多い使い方か長時間連続で使う使い方か高温設定で使う時間が長いか複数箇所同時使用が多いかなど運転条件の積み重ねを含むため現場説明でもこの定義を分けて伝える方が誤解を防げます。たとえば家族人数が多く朝夕に集中して出湯が続く住戸では燃焼部や熱交換部や送風系統の稼働時間が伸びやすく一方で単身世帯でもこまめな手洗い給湯で短時間起動が頻発する使い方では着火や停止に関わる制御系統へ負荷が偏ることがあり同じ使用量でも摩耗の出方は一致しません。また設定温度を高めにして混合水栓側で下げて使う運用は機種や条件によっては熱負荷が増えやすくなるため耐久性の観点では必要温度に近い設定で安定運転させる方が部品負荷を抑えやすい場面があります。加えて水質条件も耐久性に強く影響し硬度成分や不純物の影響で熱交換部や流量検知部にスケールや付着物が生じると熱効率低下や温度変動を招きその結果として制御補正が増えて機器全体の負荷が上がることがあるため使用頻度だけでなく設置環境を合わせて評価する必要があります。施工者の視点では使用頻度による劣化を判断する時に不具合症状を単独で見ないことが重要であり出湯温度のばらつきや着火遅れや異音やエラー停止が出ている場合でも原因が一つとは限らず給排気条件や給水圧の変動や配管側の詰まりが関係していることがあるため機器本体と周辺条件を切り分けて点検する流れが求められます。そのうえで耐久性の説明では平均的な年数だけを提示すると使用者の実感とずれやすく実際には使用頻度が高い現場ほど消耗部品の交換時期が前倒しになる傾向があり逆に使用頻度が低くても長期間未使用を繰り返す環境では内部固着や作動不良が起きる場合があるため使わないほど長持ちすると単純化しない方が適切です。保守の観点では異常が出てから本体交換を急ぐよりも出湯遅れや温度変動や運転音の変化を早い段階で記録して点検へつなげる方が結果として総費用を抑えやすくしかも部品交換で回復できる範囲を見極めやすくなります。とくに集合住宅や店舗のように使用頻度が高い現場では使用時間帯の偏りを把握したうえで点検時期を計画しフィルター清掃や周辺確認や燃焼状態確認などの基本管理を継続すると突発停止のリスクを下げやすくなります。一方で耐久性を延ばしたい意図で自己流の分解や設定変更を行うのは危険であり給湯器は水と熱源と電気制御が組み合わさる機器なので安全機能の前提を崩すと故障だけでなく事故につながるおそれがあるため点検や調整は適切な手順で行う必要があります。つまり給湯器の耐久性は構造を理解せずに年数だけで判断するものではなく熱交換部や制御部や弁類など各部の役割を踏まえたうえで起動回数と連続運転時間と設定温度や設置環境の条件を総合して評価するべきでありこの見方ができると使用頻度の高い現場でも無理のない保守計画と更新判断を組み立てやすくなります。そして現地説明では専門用語を並べるよりもどの部位にどの負荷がかかっているかを使用状況と結び付けて示す方が理解されやすく結果として予防保全への合意形成も進めやすくなります。